製造業エンジニアの育成体制に危機感、7割が「社内研修の維持に不安」

発表内容のポイント

• 機電系エンジニアの採用について、担当者の約7割が「難しくなった」と回答
• 約6割の企業が社内技術研修における講師の確保や業務兼務による負担に課題を抱える
• 社内講師のみによる技術研修体制の維持は、今後5年以内に困難になると約7割が回答

発表の背景

製造業における機電系エンジニアの採用環境は厳しさを増しており、従来の経験者採用だけでは必要な人材を確保することが困難になっています。そのため、多くの企業が未経験者やポテンシャル層を対象とした「育成前提」の採用方針へと舵を切らざるを得ない状況にあります。しかし、受け皿となる社内の教育体制やインストラクターの確保が追いついておらず、人材育成の現場に大きな負荷がかかっていることが背景にあります。

何が発表されたのか

調査結果によると、社内研修における課題として「技術を教えられる人材が限られている」「現場業務との兼務による負担増」「新たな講師の育成が進まない」といった具体的な問題が挙げられています。こうした社内リソースの逼迫から、社内講師だけで研修体制を維持することに対し、今後5年以内に限界が来ると予測する回答が7割を超えました。また、効果的な育成手法としては、実務に近い形で学べる「対面型・実践型」の研修が最も高く評価されています。

製造業・生産管理への見方

生産現場の高度化やDXが進む中、技術を継承し現場を支えるエンジニアの確保は最優先課題です。しかし、本調査が示すように、現場のキーマンが通常業務と教育担当を兼務することで、生産活動そのものや教育の質に影響を及ぼすリスクがあります。社内リソースだけに頼る育成モデルから脱却し、外部の対面型・実践型研修を柔軟に組み合わせるなど、持続可能な教育体制の再構築が、今後の生産管理や組織運営において重要な鍵となります。

現場で確認したいポイント

• 自社の技術研修において、現場のキーマンが講師を兼務し過度な負担になっていないか
• 今後5年間を見据えた際、社内の教育リソースだけで技術継承や新兵育成が維持できるか
• 外部の研修サービスを検討する際、自社業務との適合性や講師の実務経験を評価できているか

確認しておきたい点

本調査は機電系エンジニアの採用・育成に携わる300名を対象としたアンケート結果であり、すべての製造業種や職種に一律に当てはまるわけではありません。また、外部研修の導入効果や具体的なコストパフォーマンスについては、自社の教育要件に合わせて個別に検証する必要があります。

関連リンク

• 技術研修サービスサイト：ティーネットジャパンの製造業向け技術研修サービス
• 発表企業サイト：株式会社ティーネットジャパンの公式ホームページ
• 発表企業のPR TIMESページ：ティーネットジャパンのプレスリリース一覧

出典情報