マレーシアの大学における食品技術分野の学生を対象とした実地研修が、改めて製造業における人材育成の原点を問いかけています。本稿ではこの事例を基に、デジタル化が進む現代だからこそ重要となる現場教育のあり方と、次世代の技術者に必須のコアスキルについて考察します。
海外の教育現場が重視する「製造の基本」
先日、マレーシアのボルネオ島にあるサバ・マレーシア大学（UMS）で、食品技術を学ぶ学生たちが地域企業での実地研修に参加したという報道がありました。この研修の目的として特に強調されていたのが、「生産管理」「品質管理」「食品安全基準の遵守」という3つの要素を深く理解することでした。記事では、これらが「今日の労働力における重要な要件」であると指摘されています。
これは、遠い国の特定の業種の話というわけではありません。むしろ、国や業種を問わず、ものづくりに携わる人材にとって普遍的に重要な基礎能力が何かを、改めて示唆していると言えるでしょう。自動化やデジタル化がどれだけ進展しようとも、製造業の根幹を支えるこれらの原理原則の重要性は揺らぐことがありません。
なぜ今、現場での実地教育が重要なのか
日本の製造業では、長らくOJT（On-the-Job Training）が人材育成の中心的な役割を担ってきました。しかし、近年の人手不足や、熟練技術者から若手への技術継承が課題となる中で、そのあり方が改めて問われています。マニュアルや座学で知識をインプットすることはできても、製造現場特有の「勘所」や、予期せぬトラブルに対応する力は、やはり実際の現場でしか養われません。
三現主義（現場・現物・現実）を重んじる日本の製造業にとって、学生や若手社員が生産ラインの空気を感じ、製品や設備に直接触れ、そこで働く人々と対話する経験は、何物にも代えがたい財産となります。理論と実践を結びつけ、知識を本当の意味での「生きた知恵」に変えるプロセスが、そこにはあります。単に作業を覚えさせるだけでなく、背景にある理論や目的を理解させる、意図を持ったプログラム設計がこれまで以上に求められているのではないでしょうか。
育成すべき3つのコアスキル
今回の事例で挙げられた3つの要素は、日本の製造現場においても人材育成の柱となるべきものです。
1. 生産管理: 優れた製品を、適切なコストと納期で作り上げる能力は、製造業の生命線です。現場で生産計画の進捗を追い、工程間の連携を肌で感じ、どこにムリ・ムダ・ムラが潜んでいるかを見抜く目は、実際の生産の流れの中に身を置くことで養われます。QCD（品質・コスト・納期）のバランス感覚は、座学だけでは決して身につきません。
2. 品質管理: 品質は工程で作り込む、という基本原則を体得するためには、品質管理手法の知識だけでなく、なぜその管理が必要なのかを理解することが不可欠です。規格から外れた製品がどのような影響を及ぼすのか、顧客にどのような迷惑をかけるのか。時には失敗事例に触れることも含め、品質に対する高い意識と責任感を育む上で、現場経験は欠かせない要素です。
3. 安全・コンプライアンス: 元記事では「食品安全基準」とされていますが、これはあらゆる製造業における労働安全や環境基準、各種法規制の遵守にも通じます。ルールをただ守るだけでなく、その背景にあるリスクを理解し、危険を予知する能力を育成することが重要です。ヒヤリハットの共有や安全パトロールへの参加などを通じて、安全をすべてに優先する文化を体に染み込ませる必要があります。
日本の製造業への示唆
今回の海外事例は、私たち日本の製造業関係者にとっても示唆に富むものです。最後に、実務へのヒントを整理します。
- 現場教育の体系化と再評価: OJTを個々の指導者の経験や裁量に任せきりにするのではなく、企業として体系的な教育プログラムへと昇華させることが重要です。どのようなスキルを、どのタイミングで、どのように学ばせるのか。育成計画を明確にし、その進捗を組織として確認する仕組みが求められます。
- 普遍的スキルの重視: デジタル技術や自動化設備の導入が進む中でも、「生産管理」「品質管理」「安全・コンプライアンス」といった製造業の根幹をなす能力の重要性は変わりません。むしろ、これらを深く理解した人材こそが、新しい技術を真に使いこなし、現場を改善していくことができます。新人や若手だけでなく、中堅社員に対しても、これらの基礎に立ち返る機会を設けることは有益でしょう。
- 産学連携の質の向上: 学生インターンシップの受け入れは、将来の担い手を育てる上で極めて重要です。単なる職場見学や単純作業で終わらせるのではなく、具体的な課題を与え、社員と共に考えさせるような、より実践的で質の高いプログラムを設計することが、企業の魅力向上にも繋がります。
人材不足と技術継承が喫緊の課題となっている今、改めて自社の人材育成のあり方、特に製造の原理原則を体得させる現場教育の価値を見直す時期に来ていると言えるでしょう。
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