採用現場の3割超がAIを実務導入。HRクラウドが活用実態調査を発表

発表内容のポイント

• 採用現場の約6割がツールを活用し、3割以上がすでにAIを実務に導入している
• 約6割の企業が採用体制のアップデートを模索し、AIの導入・活用への期待が高い
• AIに任せたい業務のトップは「書類選考・スクリーニング」で39%を占める

発表の背景

近年、生成AIをはじめとするテクノロジーの進化に伴い、採用領域でもAI活用の可能性に注目が集まっています。しかし、実際の現場におけるシステム化やAI導入の進捗状況、担当者が求める具体的な支援内容については、企業規模や役職によるギャップが存在していました。そこで同社は、意思決定層や実務担当者のリアルな現状を把握するため、ビジネスメディア「HRpro」の会員を対象にアンケート調査を実施しました。

何が発表されたのか

調査結果によると、採用管理ツールやAIの活用状況において、「AIのみ活用」が15%、「ツールとAIの両方を活用」が17%となり、合わせて32%の企業がすでにAIを導入しています。今後の意向については、62%の企業が現状の採用体制のアップデートを検討しており、特に「AIの導入・活用を進めたい」という回答が22%に達しました。AIに任せたい業務としては、「書類選考・スクリーニングの効率化」（39%）が最多で、次いで「面接日程・スケジュール調整」（20%）、「候補者マッチング・相性判断」（20%）が挙げられています。

製造業・生産管理への見方

製造業においても、深刻な人手不足を背景に優秀な人材の確保が急務となっています。本調査が示す「採用現場のAI・ツール活用」の進展は、製造業の採用活動や人事部門のDX（デジタルトランスフォーメーション）を考える上で重要な指標となります。特に、応募者の書類選考や面接の日程調整といった定型的な事務作業をAIに代替させることで、採用担当者は候補者との直接的な対話や自社の魅力発信といった「人が行うべきコア業務」に集中できるようになります。採用競争が激化する中、アナログな管理手法から脱却し、AIやツールを導入して採用プロセスを効率化することは、製造現場を支える人材を迅速に確保するための有効な手段となり得ます。

現場で確認したいポイント

• 自社の採用活動において、Excelや手作業によるアナログな管理が負担になっていないか
• 書類選考や日程調整など、AIやツールで自動化・効率化できる定型業務があるか
• 採用担当者が候補者との対話や魅力付けといったコア業務に十分な時間を割けているか

確認しておきたい点

本調査は人事・採用関連のビジネスメディア「HRpro」の会員172名を対象としたものであり、国内企業全体の割合をそのまま示すものではない点に留意する必要があります。

関連リンク

• 発表企業サイト：HRクラウド株式会社の公式企業サイトです。
• 関連ページ：本調査に関する詳細が掲載されているページです。
• 発表企業のPR TIMESページ

出典情報