「品質のパラダイムが変わりつつある」という指摘が、海外の専門家からなされています。これは、従来の検査中心の品質保証から、データを活用して未然に不良を防ぐ「プロアクティブな品質創出」への転換を意味します。本稿では、この新しい品質管理の潮流が日本の製造業に何をもたらすのかを解説します。
従来の品質管理とその限界
日本の製造業は、TQM（総合的品質管理）やQCサークル活動に代表されるように、現場主導のカイゼンを通じて世界最高水準の品質を築き上げてきました。これらのボトムアップ活動は、今なお私たちの強みであることは間違いありません。しかしながら、製品の高度化・複雑化、グローバルなサプライチェーンの伸長、そして市場投入までのリードタイム短縮といった環境変化の中で、従来の手法だけでは対応が難しくなっている側面も見受けられます。
特に、最終検査工程に重きを置く「ゲートキーパー」的な品質保証は、問題が発生した後の事後対応になりがちです。不良品が発見された時点では、すでに手戻りや廃棄といった損失が発生しています。変化の激しい現代の市場において競争力を維持するためには、問題を未然に防ぎ、開発・設計段階から品質を能動的に創り込んでいく発想が不可欠となります。
プロアクティブな品質創出への転換
ここで言う「品質のパラダイムシフト」とは、問題発生後に対応する「リアクティブ（事後対応型）」な品質管理から、問題発生を予測し未然に防ぐ「プロアクティブ（事前対応型）」な品質創出への転換を指します。これは、単なる検査精度の向上ではなく、品質管理の思想そのものを変革する試みです。
具体的には、設計段階でのシミュレーション活用による品質のフロントローディング、製造工程におけるIoTセンサーデータや設備稼働状況のリアルタイム監視、そしてAIを活用した異常検知や不良発生予測などが挙げられます。こうした技術は、これまで熟練技術者の「勘・コツ・経験（KKD）」に頼っていた領域をデータで裏付け、形式知化することを可能にします。これにより、品質の安定化と、属人化からの脱却を同時に目指すことができるのです。
データ連携が拓く、部門横断の品質マネジメント
プロアクティブな品質創出を実現する上で鍵となるのが、部門間に散在するデータの連携と活用です。例えば、PLM（製品ライフサイクル管理）システムにある設計情報、MES（製造実行システム）からの生産実績データ、そして顧客からの品質情報を一元的に結びつけて分析することで、新たな知見が生まれます。
「どの設計パラメータが、どの製造工程の、どの条件下で、どのような品質特性に影響を与えているのか」といった因果関係をデータに基づいて解明できれば、より精度の高い改善活動を展開できます。品質保証部門だけの閉じた活動ではなく、設計、生産技術、製造、調達といった全部門がデータを共有し、一体となって品質を創り上げていく体制の構築が、これからの品質マネジメントの核となるでしょう。
サプライチェーン全体での品質の捉え方
今日の製品は、多くのサプライヤーから供給される部品や材料で構成されており、品質は自社工場内だけで完結するものではありません。品質のパラダイムシフトは、このサプライチェーン全体を視野に入れることを求めています。サプライヤーの製造工程データを共有してもらい品質を可視化することや、ブロックチェーン技術を活用してトレーサビリティを高度化するといった取り組みも始まっています。
自社だけでなく、サプライヤーから最終顧客に至るバリューチェーン全体で品質情報を共有し、連携することで、より強固で信頼性の高いものづくりが可能になります。これは、品質リスクの低減だけでなく、企業としての競争力強化にも直結する重要な視点と言えるでしょう。
日本の製造業への示唆
今回のテーマである「品質のパラダイムシフト」は、日本の製造業にとって大きな機会をもたらすと考えられます。以下に、実務への示唆を整理します。
1. 「守りの品質」から「攻めの品質」へ
品質を、不良を出さないためのコストと捉えるのではなく、顧客満足度やブランド価値を高め、競争優位を築くための戦略的投資と位置づける発想の転換が求められます。データに基づいたプロアクティブな品質創出は、そのための強力な武器となります。
2. データ活用基盤の整備と部門横断の推進
各部門にサイロ化されているデータを統合し、横断的に分析できる基盤の構築が急務です。これはIT部門任せにするのではなく、品質保証や製造、設計といった現場の担当者が主体的に関わり、目的を明確にして推進することが成功の鍵です。
3. 現場の知見とデータの融合
日本の現場が持つ高い改善能力や深い知見は、今後も競争力の源泉です。デジタル技術は、これらを置き換えるものではなく、むしろ強化・補完するものです。熟練者のKKDをデータで裏付け、若手への技術伝承を促進するなど、人とデータの協調を目指す視点が重要になります。
従来の強みを活かしつつ、データとデジタル技術を柔軟に取り入れていくことで、日本の製造業はこれからも世界市場で高い競争力を維持し続けることができるでしょう。
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