優れた特性から半導体をはじめとする先端製造に不可欠なPFAS（有機フッ素化合物）ですが、環境や健康への懸念から世界的に規制強化の動きが加速しています。本稿では、エレクトロニクス製造におけるPFASの重要性と、規制がもたらすサプライチェーンへの影響について、製造業の実務的な視点から解説します。
PFASとは何か、なぜ規制の対象となっているのか
PFAS（ペルフルオロアルキル化合物およびポリフルオロアルキル化合物）は、炭素とフッ素の極めて強い結合を持つ人工の化学物質の総称です。その特性は、耐熱性、耐薬品性、撥水性、撥油性、低い摩擦係数など多岐にわたります。非常に安定した物質であるため自然界で分解されにくく、「永遠の化学物質（Forever Chemicals）」とも呼ばれ、近年その残留性や人体への影響が世界的な環境問題として注目されるようになりました。これを受け、欧州のREACH規則や米国の環境保護庁（EPA）などを中心に、PFASの製造や使用を制限する動きが急速に広がっています。
エレクトロニクス製造におけるPFASの役割
規制強化の潮流がある一方で、PFASは現代のエレクトロニクス製造、特に半導体産業において代替が極めて困難な重要材料としての側面を持っています。例えば、以下のような用途でそのユニークな特性が不可欠とされています。
半導体製造プロセス：微細な回路を形成するフォトリソグラフィ工程で使われる反射防止膜や界面活性剤、プラズマエッチング装置のシール材（Oリングやガスケット）、装置を精密に温度管理するための冷却液など、過酷な化学的・物理的環境下で性能を維持するためにPFASが用いられています。
電子部品・実装：高い周波数帯で信号損失を抑えるためのプリント基板材料、ケーブルの絶縁被覆、コネクタのハウジング、各種センサー部品など、製品の性能と信頼性を担保する上で重要な役割を担っています。
これらの用途で求められる高度な要求特性を、現時点でPFAS以外の物質で完全に代替することは技術的に非常に難しく、仮に代替できたとしても性能の低下やコストの大幅な上昇は避けられないのが実情です。これは、高品質・高信頼性を追求してきた日本の製造業にとって、特に深刻な課題となり得ます。
サプライチェーン全体を揺るがす経営課題へ
PFAS規制の問題は、単なる環境対応や化学物質管理の範疇を超え、サプライチェーン全体に影響を及ぼす経営課題です。自社で直接PFASを化学物質として使用していなくても、国内外から調達する部品、材料、さらには製造設備そのものに規制対象のPFASが含まれている可能性があります。
特定のPFASの使用が禁止されれば、該当する部品の供給が突然停止し、生産ラインの停止を余儀なくされるリスクも考えられます。サプライヤーに対して含有情報の提出を求める（chemSHERPAなどのツールを利用した調査）必要性が高まっていますが、サプライチェーンを遡って川上まで正確な情報を把握することは、多くの企業にとって大きな負担となっています。
性能と持続可能性のジレンマ
今回の議論の核心は、高性能な製品を安定供給するという社会的要請と、環境負荷を低減し持続可能性を追求するという要請との間で、製造業が難しい判断を迫られている点にあります。短絡的にPFASを全面禁止することは、先端技術の進展を阻害し、経済安全保障上のリスクを生む可能性も指摘されています。そのため、リスクの低い一部の用途については適用除外を求めるといった、現実的な落としどころを探る動きも業界内で見られます。自社の製品や技術が、社会にとって不可欠なものであることを論理的に示し、規制当局や社会と対話していく姿勢も今後は重要になるかもしれません。
日本の製造業への示唆
この世界的なPFAS規制の潮流に対し、日本の製造業各社は以下の視点で対応を検討していく必要があるでしょう。
1. サプライチェーン全体のPFAS使用実態の把握
まずは、自社の製品や製造工程で使用されているPFASを正確に把握することが急務です。購入部品や材料、設備に至るまで、サプライヤーと連携してサプライチェーンを遡り、含有物質の情報を収集・管理する体制を強化する必要があります。
2. 規制動向の継続的な監視とリスク評価
欧州や米国をはじめとする各国の規制は、今後も変化し続けると予想されます。法規制の最新動向を常に注視し、どの物質が、いつ、どのような影響を自社の事業に及ぼす可能性があるのか、リスク評価を定期的に行うことが不可欠です。
3. 長期的な視点での代替技術の探索
短期的には代替が困難な用途が多いことは事実ですが、中長期的にはPFASフリーを目指した研究開発や、代替材料・技術の探索は避けて通れません。業界団体や大学、研究機関と連携し、将来に向けた技術的な布石を打っておくことが重要です。
4. ステークホルダーとの対話
顧客に対しては、製品のPFAS含有情報を適切に開示し、規制への対応方針を共有することで信頼関係を維持する必要があります。また、サプライヤーとはリスク情報を共有し、一体となって代替策を検討していく協力体制を築くことが、サプライチェーンの強靭化につながります。
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