一見、製造業とは無関係に思える海外のインディーズ映画業界が抱える課題。しかしその構造を紐解くと、日本の多くの製造業が直面する「良いものを作っても売れない」という普遍的な問題が見えてきます。本稿では、異業種の事例から自社の事業を見つめ直すヒントを探ります。
高品質な製品が、なぜ顧客の目に触れないのか
海外メディアで「なぜ優れたパキスタンのインディーズ映画を我々は観ることができないのか」という趣旨の記事が掲載されました。この記事は、才能ある監督が情熱を注いで質の高い作品を制作しているにもかかわらず、資金調達の困難さ、限定的な配給網、そしてマーケティングの不足といった要因により、多くの作品が国内外の観客に届いていないという現実を指摘しています。この構造は、日本の製造業、特に高い技術力を持ちながらも市場での存在感を十分に発揮できていない中小企業が抱える課題と、驚くほど共通しています。
「作ること」と「届けること」の間の断絶
かつての日本の製造業では、「良いものを作れば売れる」という考え方が主流でした。高い品質と優れた技術力こそが競争力の源泉であり、それさえあれば顧客は自ずとついてくると信じられていました。しかし、市場が成熟し、グローバルな競争が激化する中で、その常識はもはや通用しなくなりつつあります。映画業界で、制作（モノづくり）の才能と、配給・宣伝（市場への展開）の能力が別物であるように、製造業においても製品開発力と、その価値を市場に届け、顧客に理解してもらう力は、全く異なる経営能力であると認識する必要があります。
元記事では、映画制作の効率化を図るための制作管理ソフトウェアにも触れられていますが、これは製造業における生産管理システムやMES（製造実行システム）の導入と似ています。たしかに、製造プロセスのデジタル化や効率化は生産性向上に不可欠です。しかし、どれだけ効率的に優れた製品を作ったとしても、それが適切な販路に乗り、顧客にその価値が伝わらなければ、事業の成長には繋がりません。問題の本質は、製造現場の中だけでなく、工場から市場へと繋がるサプライチェーンやマーケティングのプロセスにも横たわっているのです。
自社の価値を再定義し、伝達する努力
映画業界の課題は、作品の「芸術性」や「面白さ」といった価値が、興行収入という結果に直結しない構造を示唆しています。これは、製造業における「技術的な優位性」が、必ずしも「市場での競争優位性」に繋がらない状況と重なります。自社が誇る技術や品質も、顧客が認識し、その価値を認めなければ、購買という行動には結びつきません。
重要なのは、自社の製品や技術が持つ価値を、顧客の言葉で再定義し、それを伝えるための仕組みを構築することです。それは、従来の系列取引や特定の顧客との関係に安住するのではなく、新たな販路を開拓したり、デジタルツールを活用して直接エンドユーザーに情報を発信したりといった、地道な活動の積み重ねから生まれます。自社の「当たり前」が、市場にとっては「驚くべき価値」である可能性も少なくありません。その価値を言語化し、発信し続ける努力が今、求められています。
日本の製造業への示唆
今回の異業種の事例から、日本の製造業が学ぶべき点を以下に整理します。
1. 「プロダクトアウト」思考からの脱却
自社が「良いもの」と信じる製品を作るだけでなく、その価値が市場や顧客にどう受け止められるかという「マーケットイン」の視点を持つことが不可欠です。顧客が本当に求めている価値は何かを常に問い直し、製品開発に反映させる必要があります。
2. 価値を伝達する仕組みの構築
優れた技術や品質も、それだけでは伝わりません。営業部門やマーケティング部門と連携し、技術的な強みを顧客のメリットに翻訳して伝えるための組織的な取り組みが求められます。技術者自身も、自らの技術の価値を社内外に説明する能力を磨くことが重要です。
3. サプライチェーンと販路の多様化
特定の取引先や業界構造に依存した事業モデルは、環境変化に対するリスクを内包しています。自社の強みを活かせる新たな市場や顧客層はどこにあるのかを常に模索し、ECサイトの活用や海外展開なども視野に入れ、販路を複線化していく視点が事業の持続可能性を高めます。
4. 異業種から学ぶ姿勢
一見無関係に見える業界の成功事例や課題の構造分析は、自社の経営や事業を客観的に見つめ直す貴重な機会となります。固定観念に囚われず、他分野から積極的に学ぶことで、新たな発想や解決策のヒントを得ることができるでしょう。
コメント