米ボーイング社が開発したF-15EX戦闘機は、半世紀近く前に設計された機体をベースとしながら、最新技術でその能力を飛躍的に向上させたモデルです。この「近代化改修」というアプローチは、日本の製造業が持つ既存の資産を再評価し、新たな価値を創造するための重要なヒントを与えてくれます。
最新鋭にして、実績あるプラットフォーム
ボーイング社のF-15EX「イーグルII」は、一見すると最新鋭の戦闘機ですが、その基本設計は1970年代に開発されたF-15イーグルに遡ります。これは全くの新規開発ではなく、長年にわたる運用実績と高い信頼性を誇る既存のプラットフォームを最大限に活用し、現代の要求に合わせて能力を向上させる「近代化」というアプローチで開発されました。具体的には、最新のレーダーや電子戦システム、フライ・バイ・ワイヤ（電気信号による操縦システム）の導入、兵装搭載能力の大幅な増強など、中身はほぼ別物と言えるほどの刷新が図られています。
この手法は、日本の製造業における製品開発や設備投資の考え方にも通じるものがあります。長年市場で評価されてきたロングセラー製品の基本設計を活かしつつ、顧客ニーズの変化に合わせて機能を追加・改良するアプローチや、使い慣れた生産設備に最新のセンサーや制御装置を後付け（レトロフィット）して生産性を向上させる取り組みは、多くの現場で実践されていることでしょう。F-15EXは、その考え方を国家の防衛を担う戦闘機という極めて高度なレベルで実現した事例と言えます。
なぜ「近代化」が選ばれたのか
ステルス機に代表されるような、全く新しい概念の戦闘機をゼロから開発するには、莫大な開発費用と長い年月、そして未知の技術的課題を乗り越えるリスクが伴います。一方で、F-15EXのような近代化モデルは、既存の設計思想、製造ライン、そしてサプライチェーンを基盤とすることができます。これにより、開発期間の短縮とコストの大幅な抑制が可能になります。また、パイロットや整備員にとっても、基本的な操作やメンテナンス手順の多くが既存機と共通であるため、訓練にかかる負担を軽減し、迅速な戦力化を実現できるという利点があります。
これは、製造現場における設備更新の意思決定プロセスと酷似しています。全く新しい生産方式を導入するには、大規模な設備投資だけでなく、オペレーターの再教育や生産プロセスの再構築など、多くの時間と労力がかかります。それに対し、既存設備の改良や一部更新であれば、投資を抑制しつつ、現場の混乱を最小限に抑えながら着実に生産能力や品質を高めていくことができます。ボーイングの選択は、コスト、リスク、そして運用効率を総合的に判断した、極めて現実的かつ合理的な経営判断であると分析できます。
自社の「レガシー」を再評価する視点
ボーイングはF-15が持つ「レガシー（遺産）」、すなわち基本設計の優秀さや高い信頼性という資産を最大限に活用しました。日本の製造業にも、長年にわたって改良を重ねてきた優れた製品、安定稼働を続ける生産設備、そして何より熟練技術者が培ってきたノウハウという、価値ある「レガシー」が数多く存在します。
ともすれば、私たちは「革新」という言葉に目を奪われ、すべてを新しくすることばかりを考えがちです。しかし、F-15EXの事例は、自社が持つ資産を深く理解し、それを核として現代的な価値を付加していくことの重要性を示唆しています。古い機械だからと諦めるのではなく、IoT技術でデータを収集・分析できるようにする。長年作り続けてきた製品だからこそ蓄積された顧客からの信頼を基盤に、新たなサービスを展開する。そうした「既存資産の再評価」から、新たな競争力の源泉が生まれるのではないでしょうか。
日本の製造業への示唆
ボーイング社のF-15EX開発から、私たちは以下の実務的な示唆を得ることができます。
- 既存資産の価値の再認識: 自社のロングセラー製品、既存の生産設備、長年取引のあるサプライヤー網など、当たり前になっている資産の価値を再評価することが重要です。それらは、低コスト・低リスクで新たな価値を生み出すための強固な土台となり得ます。
- 段階的イノベーションの有効性: すべてを刷新する破壊的イノベーションだけでなく、実績あるプラットフォームを継続的に改良・進化させる「段階的イノベーション」もまた、極めて強力な事業戦略です。特に市場が成熟し、安定供給やコスト競争力が求められる局面で有効性を発揮します。
- ライフサイクル全体でのコスト最適化: 開発・製造コストだけでなく、顧客が導入した後の運用・保守コストまで含めたトータルコストの視点が重要です。既存の仕組みを活用することは、サプライチェーンや保守体制の安定にも繋がり、顧客にとっての総合的な価値を高めます。
- 新旧技術の融合: F-15EXが実績ある機体構造と最新のデジタル技術を融合させたように、熟練技能者の経験知と最新のDX（デジタル・トランスフォーメーション）ツールを組み合わせるなど、新旧の強みを融合させることで、より強靭な現場運営や製品開発が可能になります。
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